研究開発・学会発表

【目的】2022年に不妊治療の保険適用が開始し、2年以上経過した。そこで、保険適用後のスタッフの反応を知ることで、今後の情報提供や治療・ケアに役立てるためにアンケート実施した。【方法】2023年10月～11月（適用後1年7～8か月）に当クリニックの3年目以上勤務のスタッフを対象に不妊治療保険適用に関する内容についてアンケートを実施し、アンケートBOXにて回収した。1回目に実施したアンケート（ 2022年8月～9月（適用後5～6か月）実施）と比較検討した。【結果】89名から回収した（回収率70.6％）。不妊治療保険適用の移行に対して、「スムーズに行えていない」アンケート1回目54.0％、２回目31.5％と減少しており（p<0.05）、１年以上経過しほぼ定着しつつあった。不妊治療適用に伴い業務量について「増えた」1回目71.2％、2回目67.4％でほぼ変化なく（p=0.66）、診断書作成や、先進医療の報告などの業務が増えていた。保険適用に年齢制限があることに対して１回目90.1％、2回目89.9％の人が「妥当である」と返答していた。回数制限があることに1回目90.1％、2回目92.1％の人が「妥当である」、先進医療の適用範囲について１回目18.0％、2回目9.0％の人が「妥当でない」と返答していた。患者の変化は「若い年齢の患者が増えた」「夫婦で治療に取り組む人が増えた」反面、「医療者に依存的な患者が増えた」などの意見がみられた。【考察】保険適用の移行についてまだ約3割のスタッフがスムーズに移行できていないと感じていたため、さらに情報共有が大切である。約6割のスタッフの業務量が増えたと感じており、書類作成など事務に関する部門で多い傾向があったため、それぞれの部門で協力していきたい。今後、患者への情報提供をスムーズに行うために、さらに動画や説明文書の活用、治療に対する理解度を確認し、説明を行っていきたい。